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休止のお知らせとお詫び：
多数のアクセスを頂きましてありがとうございました。皆様もご承知のとおり、ここに掲載すべき情報量が少なく、2002年に
入り、極端に少なくなっているのが実状です。
残念ながら、しばらく休止させていただきます。掲載に見合う情報が増えましたら、再開する予定です。

建築・住宅用新材料・新技術のトレンド情報(最新３か月分）
　

企業名	概要	内容（要約）
日本板硝子	最高水準の断熱性能／複層ガラス開発	日本板硝子は世界最高水準の断熱性能を持つ複層ガラス「スペーシア21」の開発に成功。三枚のガラスで真空層と空気層を形成し、断熱特性を高めているのが特徴。来年、一月から北海道で本格販売するのを手始めに全国展開につなげる。「スペーシア21」は厚さ約６mmの二枚構造の真空ガラスの外側に、１２mmのアルゴンガス層と厚さ３mmのガラス層を配置して断熱特性を高めた。同社の実験によると、ガラスを隔てて一度Ｃの温度差がある場合、一時間にどれくらい熱を伝えるのかを示す「熱貫流率」はガラス１㎡当たり０．７キロカロリーと、複層ガラスとしては世界で初めて１キロカロリーを下回った。全体の厚さは約２１mm。現在北海道で主流となって二枚型の複層ガラスとほぼ同じだが、断熱性能は約４倍も高いという。（2001/12/26、日本工業新聞）
清水建設・横浜ゴム	斜め壁のタイル仕上げ工期を2分の１に	清水建設は、横浜ゴムと共同で、マンションなどの「斜め壁」のタイル仕上げ工事を大幅に効率化できる「イージー・タイル工法」を開発した。壁に塗布しても垂れない防水材を使うのが特徴で、従来のようにタイルを張るモルタル下地層などの工程が不要になり、工期を二分の一から三分の一に短縮できる。タイルの施工は、防水材を塗布した上に、ステンレス製のワイヤーメッシュをコンクリートく体に設置。モルタル下地層を形成した上でタイルを張るなど、手間がかかっていた。新工法は、横浜ゴムが開発した有機ポリマーを主成分とした「変成シリコーン系塗膜防水材」を使うのがポイント。斜め面や垂直面に塗布しても垂れることがなく、変形追従性や接着性にも優れ、タイルを張る下地のモルタル層の形成が不要になる。弾性接着剤を使用してタイル張りするだけで完了する。材料費は従来工法に比べて割高になるが、工期短縮などにより、工事費全体では従来工法と同等になる。横浜ゴムは「変成シリコーン系塗膜防水材」を近く発売する。（2001/12/21、日本工業新聞）
カワムラ	羊毛使った断熱材開発／戸建て用	木造住宅メーカーのカワムラ(旭川市)は羊毛を使った断熱材を豪州のヒギンズ社と共同開発し、戸建て住宅に採用する。現在断熱材として主流のグラスウール製品に比べて割高だが、施工する際の安全・利便性を高めた。羊毛は日光の下では自然分解されるとして、住宅解体時に環境への負荷も軽減するとしている。製品は羊毛七割にポリエステル三割を加えてシート状に加工した。価格は百三十平方ｍ程度の木造住宅への使用で約六十万円程度。グラスウールに比べ二倍近いが、住宅価格全体では大きなコスト上昇要因にはならないとみている。羊毛断熱材は自然素材で、人体に有害とされるホルムアルデヒド化学物質を吸着したり空気中の湿度を調整する力もある。また従来のガラス繊維を使った断熱材は施工時に微少なチリが飛び「チクチクするため施工を嫌がる声もあった」(川村隆専務)と言う。（2001/12/20、日経産業新聞）
竹中工務店	自由度の高い施工実現／新外断熱工法	竹中工務店は、独自の超軽量断熱モルタル「EXモルタル」を活用した建物の外断熱工法を開発した。パネルを使用する従来の乾式工法と異なり、あらゆる形状の外壁面に適用できる。開発した工法は、建物のコンクリート壁に「EXモルタル」を吹き付けた上で、土壁調の高耐久な外装仕上げ材「EXモルタル」を塗り重ねる仕組み。パネルを用いる一般的な外断熱工法に比べて施工の自由度が高く、コストも安い。建物の壁の外側に断熱材を施工する外断熱工法は、壁内部の結露を防止できるほか、断熱効果も高い。従来、断熱材に発泡ウレタンやグラスウールなどを使用する乾式パネル工法が一般的だったが、曲面があったり、開ロ部の多い建物への適用が困難という課題があった。（2001/12/18、日本工業新聞）
大平洋機工	生コン製造ブラントで新技術／炭素繊維を混練	大平洋機工は、炭素繊維が混練できる独自の多機能型ミキサーを搭載した生コン製造プラントを開発、来年度から市場投入する。ピル建設などで耐久性の高いコンクリートが求められているが、炭素繊維が混練できるプラントの開発は同社が初めて。コンクリートは、炭素繊維を混練することで強度が向上。ビル建設などでは、長寿命で品質に優れる特殊なコンクリートが注目を集めており、今後、需要が拡大すると予測されている。生コン製造プラント(パツチャプラント)の心臓部ともいえる、同社が開発したミキサー「H・Fコーンミキサー」は水、砂利、砂、セメントに炭素繊維を加えて混練できるのが特徴。生コンの素材として高強度、高弾性のある新素材の炭素繊維を混ぜることで、市場が求める強度が高く、寿命の長いコンクリートに仕上がる。従来のミキサーでは、炭素繊維を混ぜても団子状態になるため、混練は不可能だった。「H・Fコーンミキサー」は、こうした欠点を排除したほか、混練時間も従来の強制二軸方式に比較して約三分の二に短縮した。生コン製造のほかに、石炭灰や建設汚泥などの造粒固化にも応用できるほか、混練、混合、造粒、分散など広範な用途に対応する。（2001/12/17、日本工業新聞）
元旦ビューティ	傾斜した屋上も緑化	金属屋根大手の元旦ビューティ工業は屋上緑化ビジネスに参入する。同社の「ジャバラルーフ緑化システム」はメキシコの砂漠地帯原産で乾燥に強いシダの一種、セダムを利用する。苗床を支える土台が蛇腹状で、くぼみ部分に雨水を蓄え、乾燥を防ぐ。これまでの屋上緑化システムは原則、平らな屋根に施工しているが、ジャバラシステムは厳しい風土に耐えるセダムを利用するため、傾斜した屋根でも可能。垂直の壁や、寄せ棟、切り妻など個人の住宅の屋根でも利用できるという。これまで緑化が難しかったかまぼこ型屋根やドーム屋根など平らでない屋根を含めて今後、屋上緑化を進める体育館など大型公共施設向け需要も開拓する。（2001/12/17、日経産業新聞）
ナショナル住宅	吸放湿能力60％アップ／新型建材	ナショナル住宅産業は住宅内の湿度の調整能力を大幅に高めた建材を実用化した。多孔室鉱物の一種である「珪藻土」のなかでも、特に調湿能力が高い種類の比率を高めることで、能力のアップを図った。来年度以降、現行の調湿建材から順次、新型に切り替えていく。珪藻土は植物性プランクトン(珪藻類)が堆積・化石化した地層から採掘される多孔質鉱物。無数の細かい穴があいた構造により大量の湿気を吸放出することから、優れた調湿性能を発揮する。同社では珪藻土のなかでも特に調湿性能にすぐれた「稚内珪藻土」を原料にした調湿建材の開発に着手、九九年十月に発売した戸建て住宅「サンネスト」の内装仕上げ用タイルや内装下地用石こうボードに採用してきた。現行のタイルは、約六五％が稚内珪藻土だが、新開発のタイルは、つなぎ材や製造工程の改良により、約八五％までその割合を高めた。これにより吸放湿能力が約六〇％向上するという。同社ではタイルに続き、石こうボードでも高性能タイプの投入を予定。（2001/12/12、日本工業新聞）
三協アルミ	低価格の木粉入り樹脂フェンス	木粉を含有した樹脂フェンス「プラウディ」を開発、発売した。表面に木粉入りのアクリロニトリル・アクリルゴム・スチレン樹脂を使用し、天然木に比べ低価格化を実現、メンテナンスを簡素化した。デザインはひし格子とます格子の2タイプ。それぞれパインとローズウッドの二色から選択できる。サイズは高さ80.、100、120㎝の３タイプで幅は120㎝３種類ある。（2001/12/5、日本工業新聞）
日本電気硝子	ソーラー温水器／家庭向け2種類	日本電気硝子は自社で販売する家庭向けソーラー温水器をシャワーとして使える二種類の新システムを一日発売した。水道の圧力を調整して湯を送る「循環ユニット」とポンプで加圧する「ポンプユニット」の二種類で従来より湯を送る圧力を高めた。ガラス管の中に貯水タンクを収納し太陽熱で水温を上げる温水器「サンファミリー」に装備する。従来、家庭向けソーラー温水器では圧力が不足しシャワーには使えなかった。（2001/12/4、日経産業新聞）
エーエスなど	震度7強まで対応／戸建て住宅向け免震装置	防震・防音機器メーカーのエーエスと、免震ビルの設計を手がけるダイナミックデザインは、最大地動速度100カイン(震度7強に相当)レベルの地震に耐えられる戸建て住宅用の免震装置を開発、個人建築主や住宅建設会社を対象に販売を始めた。同装置は、鉄骨住宅の基礎部分に二軸で構成された円弧型のレールと、車輪が組み込まれた免震機構を採用する。車輪とレールの間には摩擦材が挟みこまれており、地震の際に車輪が動いて揺れに逆らわずに力を逃す仕組み。阪神大震災で被害が甚大だったJR鷹取駅(神戸市長田区)付近で測定した100カインの揺れにも対応できるという。価格(技術料含む)は一戸あたり約五百万円。（2001/12/3、日本工業新聞）
不動建設	PC板の間に断熱材／外断熱で新工法	不動建設はフドウ建研と共同で、外装となる屋外側プレキャスト(PC)板と室内側PC板の2枚の間に断熱材を配置した外断熱PCサンドイッチ壁を設ける「PC外断熱工法」を開発したと発表した。北海道の平屋庁舎に採用され現在施工中で、開発に際しては江本工業と提携して実用化した。外断熱は、従来の躯体内側に外断熱を張り付ける内断熱工法とは違い、建物の躯体外部を外断熱で完全に覆う断熱工法。室内の温度変化を内断熱に比べて一定に確保できるため、室内結露の防止や、省エネ、躯体の長寿命化などが可能となる。外断熱PCサンドイッチ壁は25mm角の溝を150mmピッチで設け、それを通気層として湿気のスムーズな排出を行う。断熱層は北海道で厚さ約150mm、首都圏で約50mmのロックウールを使用する。工場生産であるため現場での工期短縮が可能。初期投資は約1割程度高くなるものの、省エネ効果もあり、ランニングコストでは安くなると試算している。（2001/11/29、日刊工業新聞）
吉野石膏	遮音性能最高レベル／薄型、軽量壁を発売	国内最高レベルの性能を誇る乾式遮音壁「タイガードリーミィシリーズ」を発売した。今回投入する新シリーズの上級型TLD(実験室での遮音性能)80タイプは、壁厚550mm(コンクリートの9分の1)、壁体重量は1㎡当たり135㎏(同90分の1)と薄型、軽量化を実現しながら厚さ5mのコンクリート壁の遮音性能に匹敵する性能を持つ。新製品はグラスウールやロックウールを9.5mmの硬質石こう板と21mmの強化石こうボードで挟み込むことで遮音性能を格段に向上。設計、施工も容易になった。映画館が複数入居するシネマコンプレックスや音楽スタジオ向けに販売する。さらに主力商品となる中級型で大音量が発生する機械室の遮音壁として最適なタイプや、マンション向けの普及型もそろえた。（2001/11/29、日刊工業新聞）
クラレ・鉄建	セメント／ビニロン繊維で補強	クラレと鉄建はビニロン繊維マットをセメントと複合して強じん性などを大幅に高める技術を開発した。鉄建は既設のトンネル内壁などを補強する工法として国や自治体に採用を提案し、クラレは薄くて施工性の良いセメントボード建材で商品展開。セメント中のビニロン繊維の力で、地震など外部応力を受けても、微細な多数のひび割れを生じるだけで、その後も一定の強度を維持する。5～7㎝程度の薄い施工厚でトンネル補強が可能で、建材ボードとしてはクギ打ちができたり、薄く強度がある。従来あった高強力ポリエチレンなどの繊維を用いてセメント補強をするのと比べてコストは半分以下でおさまるという。（2001/11/28、日刊工業）
アクアウエスト	塗料型断熱材／断熱材としてのデータ取得	アクアウエストは、米社製の塗料型断熱材の販売事業を強化する。これまで国内公的機関の試験では塗料としての取り扱いにとどまっていたが、このほど「塗料型断熱材」としての試験結果を取得。これを機に代理店を拡充するなど本格的な普及へ向けた事業展開に着手する。アクアウエストが総輸入元となり販売しているのは米エンヴァイロトゥロウ社製の「セラミック・カバー1CC100」。塗るだけで断熱効果のある特殊塗料。スペースシャトル内面の断熱素材として開発された。セラミック・カバーは非結晶体シリカとラテックス結合体が主成分。塗膜0.35mm厚で行った米国のASTM試験では、熱反射率が99・61％と熱をほとんど反射。熱伝導率も0.0159ｷﾛｶﾛﾘｰ/m・h・℃と低い数値になっている。しかし、日本では塗料型断熱材や断熱塗料の用語自体が日本工業規格(JIS)にもなく、試験研究機関にデータ取得を依頼しても「塗料」としてしか扱われなかったという。今回、経済産業省所管の化学物質評価研究機構に依頼した試験で「塗料型断熱材」の試料名で報告書がまとまり、国内で初めて断熱材としてのデータを取得した。従来、パイプなどの断熱方法はガラス繊維や発泡ウレタンを巻いて外側をアルミホイルで包み込むなどの方法がとられていた。セラミック・カバーを使えば、塗るか吹き付けるだけで済み、断熱材の厚さも2mm程度で済むという。（2001/11/26、日刊工業新聞）
浅野木材	不燃木材基準クリア／外壁材・ドア材開発	日本で初めて不燃木材基準をクリアした不燃木材の開発に成功した。建築基準法に基づく不燃材料の規定に適合すると国土交通省から認定を取得。市街地における住宅の外壁材やマンションのドア材として木材が使用できるようになる。来春にも各種製品を発売する。同社は無機化学物質で構成される不燃液を開発。その不燃液を木材に含浸させることで木材を不燃化する。不燃液の製造技術や含浸装置に独自のノウハウを持っており、現在特許を申請中。都市部の防火地域では延焼を防ぐため、木材などの燃えやすい素材は外壁に使用できなかった。不燃材料と認定されたことで、幅広い需要を獲得できると見ている。（2001/11/22、日刊工業新聞）
大兼工務店	難燃・軽量建材ボード／廃材も使い低コスト	大兼工務店は低コストで耐火性に優れた軽量の建材ボードを開発した。材料はけい藻土など天然素材で成形のためのつなぎ材も廃木材、植物繊維を使うなど廃棄物のリサイクルもでき、環境保護にも配慮した商品として売り込む。けい藻土と火山灰のシラスを原料とするシラスバルーンを主な材料に成形しているので、固めやすい。くぎ打ち、ノコギリでの裁断などの施工性を高めるため、つなぎ材として廃木材をミリ単位のチップ状にしたものやヤシ殻の先に付いた植物繊維を短く切ったものを採用した。実験では千二百度まで上昇しても着火しなかったという。材料構成が石こうボードに比べ軽く、製造工程で燃料をほとんど使わずに廃棄物を利用するなどコストが安くて済む。（2001/11/20、日経産業新聞）
関西ペイント	鉄筋保護し崩壊防ぐ／耐火塗料	関西ペイントは、高層ビルの鉄筋などに使用する英社製耐火塗料の国内販売と施工を開始した。火災などで発生する高熱から鉄筋を保護しビルの崩壊を防ぐ塗料。販売を開始したのは、英塗料メーカーのナリファイアの加熱発泡形耐火塗料「ナリファイア・システムS」。火災などで、塗膜の表面温度が二〇〇～二五〇度Cになると、数十mmのち密な炭化断熱層を形成し、一〇〇〇度C以上の高温下でも、鉄骨構造物を一時間保持できる。（2001/11/20、日本工業新聞）
積水ハウス・東海ゴム	3階戸建て制振装置開発	積水ハウスは東海ゴム工業と共同で、3階建て住宅の揺れを抑える制振装置「マルチTMD」を開発、2002年2月から同社が建設する鉄骨3階建て住宅に標準装備する。既築住宅への取り付けにも対応する計画で、価格は従来タイプの約3分の1の45万円から50万円。重りとゴムを用いた制振装置は以前からあったが、重りを四つに分け、複数の揺れに対応できるようになった。3階の天井裏に125㎏の重りとゴムからなるユニットを四つ並べて設置することで、横揺れ幅をこれまでの半分の15～20マイクロｍに抑制した。これは体感比率で揺れを感じる人の割合が5割から1割に減少するレベルに匹敵する。（2001/11/16、日刊工業新聞）
横浜ゴム	ウレタン防水で新工法	横浜ゴムは、ビルやマンション向けのウレタン塗膜防水工法「アーバンルーフHVS工法」を開発、同工法用の資材を発売した。新工法は、ウレタン防水材の塗布前に、表層部に耐水性のある特殊フィルムを重ねた通気緩衝シート一枚を張り付ける仕組み。シートはモルタルやコンクリートなどの下地からの水分蒸発による塗膜の膨れやはく離防止や、下地に生じたひび割れによる破断を防止できる。従来は、通気層の確保と破断防止に加えて防水機能向上させるために二枚のシートが必要だったが一枚で済むのが特徴だ。（2001/11/14、日本工業新聞）
京都セミコンダクタ―	球状太陽電池／コスト1/5、変換効率16％	京都セミコンダクタ―は直径1.5mmの球状シリコン単結晶太陽電池を直並列に接合した「球状マイクロソーラーセルモジュール」の試作に成功した。シリコン単結晶、アモルファス・シリコンなど従来の太陽電池は受光面が平面的だが、受光面を球状にすることにより、従来の約5分の１のコストで、変換効率が高く利便性に優れた太陽電池の実用化に一歩近づいたことになる。同社では2002年末をめどに量産を開始する。京都セミコンが試作した球状マイクロソーラーセルモジュールは球状シリコン単結晶太陽電池を縦に16個、横に30個並べ、導電性の接着剤(銀ぺースト)で硬化し、透明ガラスでカバーした。出力は180ﾐﾘﾜｯﾄで電圧は5ﾎﾞﾙﾄ。同社は原材料の球状シリコンを加熱溶融装置に供給して瞬時に高温溶融し、そのまま無重力で垂直に落下(約14ｍを1.5秒で落下)させる途中でシリコンを、球状に凝固させ単結晶を作り、球状化した表面にPn接合を形成して太陽電池セルを作る技術を確立していた。今回、このセルを直並列に接続してモジュールの試作に成功したもので、セルの出力パワー0.380～0.400ﾐﾘﾜｯﾄ、変換効率16.0％。（2001/11/14、日刊工業新聞）
エスポ	消臭スプレーを開発／水不溶性ゲルで悪臭、カビを吸着・保持	化学ベンチャー企業、エスポは、効果持続型対物用抗菌性消臭スプレー「ノーズパルBCスプレー」を開発、販売を始めた。壁面や空調機に蓄積したたばこ臭などの悪臭に対して、高い消臭・制臭効果があり、かぴ菌増殖・発育の強い防止作用も持つ。ホテルの客室、病室、更衣室の室内、ポリ容器内の生ごみ臭など幅広い用途が見込まれている。新商品の消臭剤成分は分子量二千万、線状・両性荷電の水溶性高分子化合物で、乾燥すると微細なゲルになる。かぴ菌増殖で発生するかび臭、たばこ臭が染みこんだ繊維、紙、プラスチック、金属など物体の表面に噴霧すると乾燥後、水不溶性のゲルになる。このゲルが湿気を吸収し、悪臭、かび菌を吸着して消臭効果を生む。処理後の悪臭も捕そくし、ゲル外への放出を阻止しており、この制臭効果で、効果持続につながった。一〇〇度Cになっても悪臭、かび菌とその胞子を吸着、保持し続けるという。（2001/11/14、日本工業新聞）
クラレ	高透湿性の建築用シート	クラレは十日、透湿性に優れた住宅建築用シートを発売。目が細かく水蒸気は通すが水は通さない極細繊維の不織布を採用、透湿性を従来品の二割程度高めた。住宅建築用シートは防水性や防風性を高めるために外壁と断熱材の間に使う。新製品の「バイソル」は極細繊維不織布と補強用の高強度の不織布を特殊不織布でくっつけた三層構造。半透明で作業効率の向上にもつながる。接着用の不織布は二つの不織布より融点が低く、熱融着する際に二つの不織布が溶けることがない。このため、極細繊維のすき間に高強度不織布の繊維が溶けて入り込むことを防ぐ。繊維が溶ける従来の熱融着では透湿性が低下しがちだった。最近の住宅は暖房効率を高めるために気密性や断熱性を高めたものが多く、湿気が住宅の中にこもりやすくなっている。（2001/11/8、日経産業新聞）
住友スリーエム	ケーブルなどの建物内貫通部すき間／膨張して火など食い止め／延焼防止材	住友スリーエムは、火災の際、建物内のケーブルなどの貫通部のすき間からの延焼を食い止める延焼防止材「ファイアーバリア―　熱膨張シートウルトラGS」を開発、販売を始めた。薄型のテープ形状の製品で、貫通部のすき間に張るだけですむため施工性に優れる。二〇〇度C以上の高温になると、膨張して元のサイズの十倍以上になり、火炎や熱、煙、ガスの侵入を阻止する仕組み。膨張材は、黒煙とセーラミックファイバーでできており、九四〇度Cの高温で一時間の耐火性能がある。防火戸やシャッターなど開□部のすき間用シール、配管の継ぎ手部分のシールなど建築・建材向けに売り込む方針。（2001/11/8、日本工業新聞）
エンライト	雨水利用／設置面積半分に	建設業のエンライト・コーポレーションは、雨水を再利用する独自システムを改良、本格販売した。トイレの洗浄水などに利用しきれない水を地中に浸透させる特徴を生かしながら、従来の半分の面積で施工できる。「雨・Ｌａ・Ｌａ(うらら)」と名付けられたシステムは、雨どいを通じて集められた雨水を三重のフィルターでろ過し、駐車場などの下に埋めた貯留タンクにためる。貯留部にある水はポンプでくみ上げ、トイレの洗浄水や洗車、散水用として活用。これを上回る水が入ってきた場合には、砕石でできた浸透層を通じて地中に浸透させる。渇水時にはタンク内に水道水を混ぜる。従来は水を浸透させる「貯留浸透槽」をタンクに併設していた。改良型はタンクだけで浸透量を調節するようにした。施工面積は約半分、工事費も含めた総額も三分二程度で済む。再利用することで、上水道料金を年間三〇％程度削減することが可能。（2001/11/7、日経産業新聞）
新潟アトラス	太陽光発電／除雪が不要／ヒーターで溶かす	融雪装置開発・施工のベンチャー企業の新潟アトラスは関西電力子会社の園田計器工業と、積もった雪を屋根から下に落とさずにすむ融雪機能付き太陽光発電システムを開発した。軒下の除雪の手間が省け、雪国での太陽光発電に活用できる。新システムはパワーコンディショナーと太陽電池、面状発熱体(融雪ヒーター)で構成。晴天時は普通の太陽光発電として機能。積雪時は太陽電池や融雪ヒーターに電流を通して温め、雪を溶かす。無雪状態ならセ氏一八度程度となり一時間二mmの降雪を消せる。太陽電池と融雪ヒーターを帯状に交互に取り付け施工する。効率の高い融雪ヒーター部分には雪止めを設け、太陽電池部分で溶けきらない雪はヒーター部分に滑らせて溶かす。施工面積七十平方ｍの屋根の場合で三五％を太陽電池、二五％をヒーターとする。雪国での太陽光発電は冬季の積雪の間、システムが使えず年間の利用効率が落ち、パネルも割れるなどの課題があった。園田計器は一九九八年に太陽電池に電気を逆流させて融雪装置として使うシステムを開発したが、溶かした雪を下に落とす設計で豪雪地帯で民間住宅に売り込めなかった。（2001/11/7、日経産業新聞）
消音技研	シックハウス対策向け自然換気装置	消音技研はシックハウス症候群を解消する自然換気装置「消音・換気クン」を開発した。ホルムアルデヒドなどを効率よく室外に排出することでシックハウス症候群の発生を抑制する。大きな開口部を設置するため、外部の騒音・粉塵吸収機能も持つ。戸建て・マンションにも対応。(2001/11/7、日刊工業新聞）
鐘淵化学工業	ノンフロン・ハロン化実現／ポリスチレンフォーム開発	鐘淵化学工業は一日、フロン類・ハロゲン化炭化水素系発泡剤を含まない押出法によるポリスチレンフォーム「カネライトスーパーE」を発売した。二〇〇三年度までにポリスチレンフォーム全製品をノンフロン・ハロンに切り替える計画だ。発売したのは、JIS(日本工業規格)で最も高い断熱性能に分類される、保温板三種のポリスチレンフォーム。気泡構造を改良して熱伝導を大幅に低減したほか、独自の難燃化技術により炭化水素による代替発泡剤の使用を可能にした。フロン類を含まないため、住宅の断熱材として使用し廃棄した場合でも、大気中に環境負荷の大きいフロンが流出することがない。また、熱可塑性樹脂のためリサイクルが可能だ。（2001/11/2、日本工業新聞）
鹿島など	緑化コンクリ開発／10mm以上のすき間を形成	鹿島は、住友大阪セメント、ケミカルグラウトと共同で、植物や小さな生物が生息できるように一〇mm以上という大きなすき間を形成したコンクリート「環境配慮型ポーラスコンクリート」を開発した。すき間は大きいが、構造部材としての強度は確保しており、多自然型護岸などに適用できるという。開発したポーラスコンクリートは、従来に比べ大きめの骨材を使用し、通常の緑化コンクリートの二倍程度となる一〇mm以上のすき間を形成したのがポイントだ。強度は、配合成分のモルタルなどを工夫することで、圧縮強度一平方ｍ当たり一〇ニユートンを実現した。すき間が大きいため、水中ではヤゴなどの水性生物が生棲できるようになる。また、自然土壌の充てんも可能なためミミズなどの土壌生物も生きることができるという。（2001/10/30、日本工業新聞）
スリオンテック	天然石粘着シート／コンクリートの表面装飾	粘着テープ大手のスリオンテックはコンクリートの表面を簡単に天然石で装飾できる粘着シートを発売。道路、護岸ブロックや建物の壁・庭・入り口の装飾用に販売する。新製品「テクスフィット」(商品名)はポリエステルフィルム上に粘着剤で石を付着させたシートの形状で出荷する。使い方はシートの上にコンクリートを流して固まった後に、フィルムをはがすと粘着剤も同時に剥(はく)離し、コンクリートの表面に天然石だけが残る仕組み。このため天然石部分の厚みは数mmで済み、様々な模様、形の装飾が簡単にできる。通常、コンクリートの表面装飾はモルタルと石を混ぜて、表面の凝固遅延剤を洗浄して廃水処理する工程などが必要。新製品は御影石、紅サンゴ石など十四種類の天然石をそろえた。石の代わりにガラスのリサイクル品なども利用できる。（2001/10/29、日経産業新聞）
住友建設など	効率良く固体音低減／パネル開発	住友建設は住友ゴム工業と共同でコンクリートや鉄骨など建物く体を伝わり壁や天井から室内に向けて発生する固体音を経済的に効率良く低減する「固体音低減パネル」を開発した。今回開発したパネルは、厚さ9mmの石こうボードの片面に、厚さ2mmの帯状の高減衰ゴムを間隔を空けてはり付ける仕組み。これにより、帯状ゴム幅および帯と帯の間隔を固体音の特性に応じて調整可能となるほか、高減衰ゴムを石こうボードの片面に間隔を空けてはり付けるシンプル構造のため低価格にできる。また既存の壁や天井に同パネルを付け加えても、建築の納まりの問題などの発生が少なくリニューアルにも最適となっている。同社の実験では、ゴムの帯幅とその間隔を調整することにより50～500ヘルツの低音域で騒音を10～15デシベル低減する。ゴムを含んだ厚みが11mmと他の遮音ボードと比べて薄く、既存の内装材の上に追加施工も可能。（2001/10/29、日刊工業新聞）
ドリカム	壁クロスに天然６素材／シックハウス症候群に効果	環境ベンチャー企業、ドリカムは、シックハウス症候群などに対応する住宅建材「でる・とーる材スターレインボー」を開発、同分野に進出する。有効な効能を持つ六種類の天然素材を混合した特殊素材をべースに、壁クロスを商品化したもの。特殊素材を用いて住宅素材の壁クロスとして製品化した。壁クロスは、遠赤外線効果などをもつ竹炭、マイナスイオンを発生するトルマリン、アンモニアガスの吸着性に優れたタンニン酸、防ダニ、防虫効果がある竹酢液、抗菌性があるキトサン、殺ダニ効果をもつトチの実エキスを混練した不織布を裏紙と通気性クロスで挟んだ三層構造からなる。三つを接着するバインダーが、竹炭の多孔質をふさいでしまい、吸着率を低下させてしまうという間題があった。しかし、揮発性が高いパインダーの使用、最適な加熱温度の適用で竹炭などがもつ効果を失わず製品化を実現した。最適な組み合わせの六種類の物質を混合したことで、それぞれがもつ諸効果を相乗的に高め、より効果的に空気中の有害物質を吸着し、ホルムアルデヒドやアンモニア臭を除去。防カビ・防虫効果も発揮するという。大阪府立産業技術総合研究所の試験で効果が証明された。（2001/10/22、日本工業新聞）
住友林業	木質率９０％の再生木材開発	住友林業は木質率が86～90％という高含有率の再生木材を開発した。廃プラスチックと木質チップを混合して製造する再生木材は、木質率80%程度が上限とされていた。価格の安い木質チップ比率を高められるようになったため、ボード状に成形した場合の価格はムク材よりも安価だという。建築廃材のリサイクルの一環として取り組んでいるもので、年内にもウッドデッキなどの試作品を完成させ、自社の住宅用部材として活用する。外販も検討する。特許を出願中。同社は現在、リサイクル率100%を目指している。今回の再生木材は住宅廃材を住宅資材として利用する「資源の循環」を実現することから、有力なリサイクル方法の選択肢として積極的に活用していく。再生木材は住宅の新築現場・解体現場から発生する木材を粉砕した木質チップと、ポリプロピレンなどの廃プラスチックを混合。押し出し成形して板状に固める。ムク材の板と同様に利用でき、中空にして軽量化することも可能。プラスチックが混入されているため、ムク材に比べて耐水性、耐劣化性、防蟻性などが高い。（2001/10/22、日刊工業新聞）
東洋エクステリア	短工期で屋根緑化／住宅向け発売	東洋エクステリアは2002年4月1日、住宅屋根用緑化システム「ルーフステージ」を発売する。大型アルミ製プランターを屋根に設置するシステムで、35平方㎡の場合で施工期間は3日間と工期を大幅に短縮したのが特徴。土壌が直接触れず、本体のコンクリート部の傷みも軽減した。緑化部分には、マンションのバルコニーや駐車場の屋根向け「人工軽量土壌システム」に新たな部材を加え、低層ビル向けにも対応する。（2001/10/22、日刊工業新聞）
イシバシ	再生紙使いプラ代替材／建材などに加工	紙加工業のイシバシは古紙を再生してつくる平板多積層紙を使い、線材を巻き取る巻枠や自動車パーツの取り付け具などけ立体成型品を製造する技術を開発した。積層紙を加湿し、高圧・高温で成形して紙では難しい複雑な曲面形状に加工できる。１００％再生利用できる素材として、プラスチック系製品の袋需要を狙う。平板多積層紙は全量古紙を溶かして作った０．７mm厚のボール紙を二～十層に重ねた。紙の厚さに応じて成型時の湿度や温度(セ氏百五十度以上)、圧力を調整して成型する。表面の硬度をプラスチックとほぼ同等にし、一定のはっ水性も得られる。製品使用後すべて回収してパルプ原料として再利用できる。現在は住宅の内壁ボードを試作中。建材に必要な難燃性を高め、石こうボードなどの代替品としても製品化を目指す。価格はプラスチック系に比べて倍近くになるが、各種リサイクル法やグリーン購入法施行で、市場が拡大するとみている。工業、住宅分野などで自社ブランド製品を開発する。（2001/10/17、日経産業新聞）
アキレス	ウレタン断熱廃材再利用／木質ボードを開発	アキレスはウレタン断熱廃材を再利用した住宅の壁・床材用の木質ボード「アキレスURボード」を東北ホモボード工業と共同開発、二〇〇二年一月末から生産を始める。URボードは木材チップとウレタンを六対四の割合で混合、加熱成型した板のこと。従来の木質系ボードに比べて、約二倍の圧縮強度を発揮するという。使用するウレタン断熱廃材は自社工場から排出する断熱材の端材や、家電リサイクルエ場で廃棄された冷蔵庫のウレタンを用いることにしてい.る。URボードの価格は従来の合板と同程度に抑えた。今後は自動販売機内部に断熱材として使われるウレタンや、建築現場などで発生するウレタン廃材も回収し、木質ボード原料として再利用していく。（2001/10/17、日本工業新聞）
ハザマ／クレアテラ	ヤシガラで植栽基盤／屋上・壁面緑化システム	ハザマは十六日、緑化コンサルティングのクレアテラネットワークと共同で、ヤシガラ製の植栽基盤を使用した「屋上・壁面緑化システム」を開発したと発表した。並べて置くだけのユニット式で施工でき、保水性にもすぐれているのが特徴だ。開発したシステムは保水性、透水性、通気性に優れたヤシガラの植栽基盤を使用したのが特徴。無かん水の屋上緑化では、一般的に乾燥に強いセダム類を使うが、新システムでは、ワイルドベリーなど複数の草花類も利用できる。また、ユニット式のため施工だけでなく、維持管理も容易だ。壁面緑化では、同植栽基盤が高い吸音効果を持つことから、鉄道や道路の防音壁として販売する方針。従来のようなつる性植物だけでなく、多様な植物で緑化できるという。（2001/10/17、日本工業新聞）
住友３Ｍ	制振材／建築向け拡販	住友スリーエムが、振動を弱める性質を持つ粘弾性ダンパー(制振材)の売り込みに力を入れている。同制振材は「VEM粘弾性ダンパー」(商品名)。アクリル系の高分子材料で、粘土とゴムの性質を持つ。鎖状の分子が不規則に絡み合う構造をしており、振動を受けるとその鎖が伸縮し、分子間に摩擦抵抗を発生させる。その抵抗が振動エネルギーを吸収して振動を弱め。同材料は高い密着性を持つため金属などの接続板に接着して使用する。地震などの震動に伴い同材料自体が変形することで振動を弱める効果を持つ。ビルなどの建築分野以外でも自動車の電磁スイッチなど電子部品の制震、防音用途などにも使用されている。銀座に建設されたエルメスの日本本社ビルには「ステッピングコラム(浮き上がり)」工法が世界で初めて採用されたが、同材料は浮き上がり柱などに合計で四十六体使用された。（2001/10/10、日経産業新聞）
積水化学	張るだけでＯＫ／シール→断熱材	積水化学工業は建築物の鉄骨や梁(はり)の表面に張り付けるシート状のプラスチック系耐火材を開発した。通常は０．３mm～５．０mmの厚みだが、火災でセ氏二百度以上になると瞬時に五～四十倍に膨張。断熱層を形成することで鉄骨に熱が伝わるのを防ぐ。大規模ビルから鉄骨プレハブ住宅まで幅広い用途で利用できる。商品名は「フィブロック」。鉄骨の耐火方法としては、ロックウール(岩綿)を吹き付ける方法が一般的だが、専用の機械が必要などの作業に手間がかかった。フィブロックの場合、あらかじめ鉄板に張り付けた後、鉄骨を製造するか施工現場でフィブロックと石膏ボードを鉄骨に張るだけで済む。（2001/10/10、日経産業新聞）
横浜ゴム	床材用接着剤でシックハウス対策	横浜ゴムは木質系床材用の新型接着剤を開発した。接着性能に優れた「湿気硬化型1成分形ウレタン系」と呼ばれる材料を採用、フローリングや防音床材、床暖房床材など多様化する床材に対する接着性と作業性を高めたのが特徴。「シックハウス」の原因の一つと考えられている有機溶剤や可塑剤を使用しない「揮発有機化合物(VOC)対策」も施し、健康問題にも配慮した。開発したのは床材用弾性接着剤ハマタイト「ECU－193」。接着力の持続力を大幅に向上させたほか、床材の反り、浮き、床鳴りなどの抑制力も高めたという。産業廃棄物の削減のため、容器も簡素化した。（2001/10/4、日経産業新聞）
ノザワ	割り石調意匠のセメント板／一体成形で可能に	ノザワは2日、押出成形セメント板に本石小端(ほんせきこば)積み模様を施したデザインパネル「レフ・スラップ」を11月がら試験販売すると発表した。パネルの表面に直接深彫り加工したもの。一般ビル、土木用途などに2002年4月から本格販売。こうした表面仕上げを行う際は、現場で基板上に張り付ける加工法が一般的。開発したパネルは、深さ10mmで割り石調の立体的意匠を一体成形で可能にした。このため仕上げ工程が不要で意匠を損なわずに安全性高い壁面が得られる。また建築物全体の軽量化も可能になる。基材の押出成形セメント板の特徴である耐火性や耐水性、遮音性、断熱性などはそのまま継承している。設計者の要望に応じた深彫り模様の加工にも対応する。（2001/10/3、日刊工業新聞）
J.C.コンポジットとクラレ	コンクリ処理剤／クラック発生なし／環境保全や美観向上	J.C.コンポジットは、クラレと共同でクラックの出ないコンクリート処理剤「ウイントール」を開発した。同処理剤はコンクリート表面を洗い出して凹凸状にするため、アルカリ成分の流出がなく、環境保全に役立ち、美観向上にもつながる。コンクリート処理剤はセメント硬化遅延剤とポリビニールアルコール、合成樹脂を溶融させたもので人体無害。型枠に1平方ｍ当たり300～500ｇを塗布し、乾燥後、コンクリートを打ち込む。2、3日後に型枠を除去、高圧水でコンクリート表面を洗い流す。表面のセメントは硬化していないため、粗骨材と石だけが残る。乾燥後に、アクリルエマルジョンを吹き付ける。塗布量によりセメントの未硬化厚さや表面凸凹部の大きさを変えることも可能。同処理でプレキャストコンクリート(PC)や鉄筋コンクリート(RC)表面が天然石で凹凸状になる。膨張・収縮がないため、これまでコンクリートの最大の課題とされていたクラックが発生せず、目地も不要になるという。さらに、表面にアルカリ性の強いセメントがほとんどないので海洋や河川へ流出せず、魚介類への影響がない。このため消波ブロックや堤防壁、養殖場、水槽などでの利用も見込める。コンクリートに着色したり、石の質感や色を生かしたデザインにすることで、建造物、町並みの景観の向上も期待できる。（2001/10/2、日刊工業新聞）
鹿島・エスケー化研	ビル構造材用発泡型の耐火シート／施工容易に	鹿島と塗料メーカーのエスケー化研は、ビルの構造材を火災などの熱から守る発泡型耐火シートを共同開発した。火事などで高熱が発生すると発泡してシートが膨らみ、熱による構造材の強度低下を防ぐ。シート化で施工が簡単になり、コストも塗料の半分から三分の一で済むという。耐火シートは「SKタイカシート」。エスケー化研の持つ発泡型耐火塗料の技術を活用して特殊アクリル樹脂系のシートにした。鉄骨に防錆(せい)剤を塗った後に接着剤を塗り、接着剤の上にシートを張り付ける。シートの厚みは平均三mmで、熱を受けると厚みが約十倍に膨らみ、最高千度弱の温度に一時間耐えることができる。（2001/10/2、日経産業新聞）
川島織物	つるすだけでVOC低減／光触媒活用のカーテン加工	川島織物は、業界で初めて光触媒技術を応用し、シックハウス症候群の原因とされるホルムアルデヒドなど五種類のVOC(揮発性有機化合物)量を大幅に削減できるカーテン加工技術を開発した。同技術を採用したカーテンの新製品を一日から〃つるだけでVOCを低減できる"をキャッチフレーズに発売する。同社は触媒作用を持つ酸化チタンを織物表面に固着させる技術を開発した。効果があるVOCは他にトルエン、キシレン、スチレン、エチルベンゼン。VOCを分解するため再放出がない。今回の技術を採用したカーテン「ヴィータ2001」は百十九柄三百二十八アイテム。また、環境への配慮に対応、業界で初めてグリーン購入法で定める要件を満たしたカーテン「グリーンディズ」(二十六柄百七アイテム)を十五日発売する。（2001/10/1、日本工業新聞）